【日本大通り/関内】横浜スタジアム（横浜公園内、日本大通り傍）

about 横浜スタジアム
横浜スタジアム内
横浜スタジアムの周辺風景

about 横浜スタジアム

ロケーション

横浜スタジアムは、横浜公園の中にある多目的スタジアムです。

JR根岸線・関内駅（南口）がほぼ「ハマスタ併設駅」レベルの最寄駅にあたるほか、みなとみらい線の日本大通り駅や、関内駅が混みすぎている場合のJR根岸線・石川町駅（北口＝中華街口）などが「関内の次」の最寄駅のポジションにあります。

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【日本大通り/関内】横浜公園（JR関内駅前、日本大通り傍）

Info

横浜スタジアム公式サイト

「多目的スタジアム」の伝統

昭和53（1978）年。

横浜スタジアムが旧「横浜公園平和球場」の老朽化に伴う全面建て替えによって誕生し、さらにスタジアムを本拠地とする「横浜大洋ホエールズ」（現・横浜DeNAベイスターズ）も誕生しました（※１）。

このことがリードする「ハマスタ＝野球場」のイメージはやはり強く、現在のアマチュア野球の世界でも、例えばサーティーフォー保土ヶ谷球場と並んで神奈川県高校野球のメイン球場となっているほか、神奈川大学野球リーグでもメイン球場として利用されていますが、現在の横浜スタジアムはコンサート会場やイベント会場、アメフトやソフトボールなど野球以外のスポーツの試合会場等々、多目的スタジアムとしても機能しています。

元々旧彼我公園時代にクリケット場として始まっていることや（※２）、関東大震災からの復興時には野球場の他に野外音楽堂も併設された伝統が踏襲され、「スタジアム」ではそれらが一体化したと見ることもできますが、結論としては野球が好きでないから訪れたことがないとは言い切れない、魅力的な施設になっています（※３）。

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※１：前身となったのは、当時旧川崎球場を本拠地としていた「大洋ホエールズ」です。
※２：【みなとみらい線沿線さんぽ】近代横浜の始まり -開港地での共存-
※３：DeNAベイスターズ主催イベントとして、横浜スタジアムの施設見学も開催されています。
※３：【みなとみらい線沿線さんぽ/日本大通り・関内】横浜スタジアムツアー

Info

※１：野球殿堂博物館公式サイト “プロ野球球団変遷図“

「横浜公園内のグラウンド」史と、ハマスタ建設事情

明治9（1876）年：クリケット場を併設した彼我ひが公園が開園
明治42（1909）年：「横浜公園」に改称
昭和4（1929）年：震災復興事業として「横浜公園球場」竣工
昭和20（1945）年：米軍の接収期に「ゲーリック球場」と改称
昭和27（1952）年：接収解除に伴い日本側へ返還、「横浜公園平和球場」へ改称
昭和53（1978）年：老朽化した平和球場に代わり、「横浜スタジアム」竣工

開港期のクリケット場開設以来、この地には一貫してグラウンドが存在し続けてきました。

彼我公園クリケット場

横浜港の成長が軌道に乗り始めた頃、一高野球部や慶應義塾ラグビークラブがYC＆AC（在留外国人が結成したスポーツクラブ）を相手に戦った「日本初の国際試合」の舞台となったのが、彼我公園のクリケット場です（※）。

横浜公園球場・ゲーリック球場

彼我公園クリケット場の後を受け震災復興で誕生した「横浜公園球場」は、現在のハマスタの直接の前身にあたる球場です。

戦前期にはベーブ・ルースやルー・ゲーリッグらを擁するMLB選抜チームを迎え撃つ舞台となりました。

戦後、米軍接収期に「ゲーリック球場」と名を変えたのちナイター設備が整備されると、昭和23（1948）年には日本プロ野球史上初となる公式戦ナイターが開催されています。

横浜公園平和球場

主権回復と接収解除に伴い「ゲーリック球場」のナイター設備ごと引き継いだ「横浜公園平和球場」は、主にアマチュア野球の拠点として親しまれました。

しかし建物の基礎を戦前の横浜公園球場に持つ施設では、木造スタンドをはじめとする施設の老朽化が深刻化します。

崩落の危険性から改修が急務となったため、戦後に新設された保土ヶ谷球場へ平和球場の機能を一時的に移転させた上で、全面建て替え（新球場建設）に踏み切ることが決定されました。

球場の全面改修へ -横浜スタジアム建設計画-

とはいえ、当時の横浜市にはそれに見合うだけの財源はありませんでした。

そのため、横浜市単独ではなく地元財界や国土計画（のちのコクド）などと協同で構成される第三セクター会社（株式会社横浜スタジアム）を設立し、のちに市民株主からの出資を募る形で「新球場建設」を実行するという形が取られます。

加えて、建設に要する巨額のコストを担保するためとして、「新球場建設」の前提条件には「プロ野球球団の招致」が挙げられていました。

当時の財政事情を考えれば、まさに起死回生かつ唯一残された選択肢だったといえます。

しかし、この「プロ野球球団の本拠地利用が予定される球場を、三セク会社が保有・運営する」という変則的なスキームは、やがて「新球場」を本拠地とすることになる球団やファンにとって、手放しでは喜べない構造的な足かせを生み出していくことになりました。

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※：【みなとみらい線沿線さんぽ】近代横浜の始まり -開港地での共存-

株式会社横浜スタジアムとホエールズ、ベイスターズ

老朽化した球場の再建を諦めるか、それとも経営上のいびつさを容認してでも新球場を建て、プロ野球球団を招致するか。この究極のトレードオフで後者が選ばれた（市民の熱意が後者を選んだ）結果、当初の予定通り「球場と球団の別経営」という歪みが生じました。

なぜそれが「歪み」になりうるのかといえば、球場・球団の経営が別々であれば原則として各々が別々の利益を目指すことになるためですが、このこと自体は当初そこまで深刻視されていませんでした（※１）。

ですが、この「横浜スタジアム」と「横浜大洋ホエールズ・横浜ベイスターズ」の間に原初的に存在した構造的な歪みは、次第に「不健全なもの」として看過できなくなっていきます（※２）。

一言で言うなら、命運を共にする二者の間に訪れた「時代の変化」が決定打となりました。

本来であればそれぞれが自社の利益最大化を優先するのは当然であり、一方が自社の儲けを他方へ還元すべき法的な義務などどこにも存在しない、むしろそう捉えることが自然かつ健全であるはずなのですが、双方のビジネスモデルのあり方によっては「そうあるべきではない」二者の関係として考えざるを得なくなるため、元々話は少々面倒な部分を抱えていました。

例えば球場・球団間で「なぜ球場の収益が上がるのか」を考えた場合、その球場を本拠地とするプロ野球球団抜きでは語れない現実が、二者の間に存在することになります。その上で、球場経由の収入自体が球団にとって無視できない規模のものとなるのであれば、「プロ野球球団の興行がもたらす収益」をただ球場が吸い上げて良いとはならず、一体経営、最低でも「二人三脚」的な協調関係が理想として求められるためですね。

この点、横浜スタジアムのケースでは、入場料、広告収入、飲食・グッズ売り上げなど、チーム強化の原資となる「球場が生む収益」の大部分が球場会社側（株式会社横浜スタジアム）の都合で吸い上げられ続けたことによって、球団（ホエールズ・ベイスターズ）への配分は極めて限定的になっていました。

元々は許容されていたはずのこの部分が、時代の変化によって、限度を超えてしまうことになるんですね。

その結果、例えば大型補強をするためには球団の強引な編成もやむなしとなったケースや、「昭和時代」からの変化についていききれなくなった球団経営など、ホエールズ・ベイスターズの歴史を知るファンにとっては今でも過去の苦い記憶と一体化している部分があるかもしれません。

もちろん、低迷の全要因が別経営状態にあったわけではないにせよ、そのことが最大のネックであり続けた結果、横浜大洋ホエールズ、および98年前後を除く横浜ベイスターズは、一部のスター選手が孤軍奮闘する「垢抜けない万年Bクラス」が定位置となっていました。

チームの長所は球場のロケーションと「在京・セリーグ」球団であることだ、などと揶揄された時代の話ですが、そんなホエールズ・ベイスターズにとっての一大転機は、球団史上最悪の暗黒期の只中にあった2011（平成23）年。

インターネット関連企業「DeNA」による球団買収という形でやってきました。

以降、今現在に至るまでの体感時間には「あっという間」感も宿りますが、その後2016（平成28）年には球団が友好的TOB（※３）によって株式会社横浜スタジアムを子会社化し、長年の悲願であった「球場・球団の一体経営」がついに実現します。

この2016年を境として、

2016（平成28）年：2007（平成19）年から始まったクライマックス・シリーズ（以下、CS）に初出場
2017（平成29）年：2年連続CS出場、19年ぶり日本シリーズ出場（CS下剋上）
2022年ー26年：5年連続Aクラス（球団史上最長タイ）
2023（令和5）年：2005（平成17）年から始まったセ・パ交流戦で初優勝
2024（令和6）年：CS下剋上からの日本一達成（日本シリーズ優勝）
（参考）2016年ー26年：Aクラス7回、うち日本シリーズ出場２回、日本一1回（CS下剋上）
（参考）2006年ー15年：全てBクラス、うち最下位７回。

チームは劇的な変貌を遂げました。「変貌」というか、もはや別のチームになっていますね。

もちろん、チーム強豪化の背景として、親会社DeNAの巧みなマーケティングや育成戦略を抜きには語れない部分も多々ありますが、そのすべての土台に「球場・球団一体経営による収益基盤の確立」があった、平たく言えば「スタジアムに落ちるお金がそのまま球団に入るようになったことで、戦力と環境へ真っ当に再投資できるようになった」ことが奏功しているのは火を見るより明らかでしょう。

◾️関連ガイド

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※１：地上波放送の放映権料が主体だったかつてのNPBのビジネスモデルの影響などから、当初は問題視されることが少なかったものの、のちにプロ野球ビジネス自体が「球場空間の体験価値・直販ビジネス（ボールパーク型）」へと大きく舵を切ったことや、親会社の収益悪化、選手の年俸の高額化などに伴って、「もともと球団が抱えていた不利」が顕在化しました。
※２：「球場・球団別経営状態が即歪みになる」とは限りませんが、2016年より前の横浜スタジアムとホエールズ・ベイスターズの間では、例えば球場使用料として入場料収入の25％、そのほか広告収入、飲食収入の100％、さらにグッズ収入からも手数料が差し引かれていたなど、球団側にとっては極めて不利な契約が結ばれていました。この不利がNPBのビジネスモデルの変化とともに年々看過し難いものとなって行くのですが、かつて札幌ドームを本拠地としていた北海道日本ハムファイターズも、球団経営上ほぼ同種の問題に直面していました。
※３：友好的TOBの「TOB（Takeover Bid）」とは株式公開買付を意味します。「友好的」とは、対象企業の合意を得ずに仕掛ける「敵対的」TOBと異なり、事前の協議によって相手側経営陣の賛同・合意を得た上で「株式公開買付」を実施することを意味します。「スタジアム子会社化は、最後は平和裡に実現した」と言うことですね。